城南進研 Research Memo（1）：教育ソリューション事業の本格展開により収益性向上を目指す

売上高は児童教育部門が保育園事業や「りんご塾※」を中心に増加したものの、個別指導部門や映像授業部門、デジタル教材・ソリューション部門の減収をカバーし ...

上記は、記事のサマリーだけ表示されています。 元記事を読むには、こちらをクリック